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タレントマネジメントスペシャリスト"まりあっち"のブログ。
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先週、母方の伯母が亡くなった。享年90才。直近10年ほどアルツハイマー病で、いくつかの専門施設で生活していた。

 年に数回母の里帰りでお世話になるくらいで深く話を伺う機会はなかったが、母の姉や兄とその配偶者の世代は彼女が最後。戦争を直接体験した世代の親族はみな鬼籍に入ってしまった。合掌。
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夢はよく見る方だが記憶に残らないことが多い。だが、早朝に亡き弟が夢に出て来た。姿そのものは見ていないのだが、近くにいるという設定。

 6年前に弟と母を続けて亡くした直後、夢に見たふたりは、私が乗っている電車から途中下車してしまった。私は電車に乗り続け、ふたりの停車駅から遠ざかり続けている。

 久しぶりに夢に見たので、近々、墓詣りをしろということかな。。
弟が亡くなって4年になる。弟と母を続けて亡くした直後に一度ふたりの夢を見たが、それ以来だろうか。

 私の夢は過去にあったことを正確に再現することはなく、シュールレアルな設定が多い。今回も実際にあったことが元になっていたわけではなく、弟を連れて関西から東京に帰るという現実になかった状況。電車を乗り換えて次の電車を待つ間(おそらく御堂筋線から伊丹空港に向かうモノレール線のホーム)に、スモーカーだった弟のタバコ休憩を待つ、というだけの場面。

 今でも弟を思い返す時には複雑な感情が湧いてくるので、悲しい夢でなくてよかったなぁ、という気分。
朝ドラは見たり見なかったり。『ちりとてちん』は自分が落語を生で聴きに行くほど影響を受けた作品だけど、最後でヒロインが落語家を辞めて母親(というか寄席のみんなのお母ちゃん)として生きていく選択に納得がいかなかった。『あまちゃん』はところどころ惹かれるものがあったけど、マニアックなファンにはなれなかった。

 『おちょやん』もそんなに入れ込んでいる作品ではないのだが、トータス松本演じるヒロインの父親テルヲが朝ドラ史上サイテーな父親で。ヒロインが5才の時に母親を亡くしたら、家事労働をすべて押しつけたり、鶏を高く売るためにヒロインに嘘を言わせたり、再婚してヒロインが邪魔になると奉公に出したり、さらに借金のかたに遊郭に売ろうとしたり、働き先に乗り込んで現金をかっさらったり。朝ドラ的にはサイテーなのだが、戦前の貧しい家庭には結構あるあるな話。

 今日はその父親が病のため警察の留置場で亡くなったのだが、ヒロインが最後まで父親を許さなかったところ(亡くなった母親なら許したかも知れないと、少し手を緩めたところは朝ドラ的)にほっとしている。

 自分も、ヒロインほどではないが、似たような心の傷を負っていた。モラハラ的な父親の言動に苦しめられた母や弟と違って、自分は直接の被害は少なかった。けど、母や弟が苦しんでいる時に、週末は遊びを口実にほとんど帰って来なかった父の家庭放棄に憤った気持ちをずっと持ち続けた。そして、父が離婚を口にしたある時、私が父の手元に残って家事雑事を引き受けることを言外に期待していたと察し、私は父に付いていかない宣言をした。一番苦しい時に家庭を放棄した父親を忘れることはないとも言った。

 だから、ヒロインが許せない気持ちをぶつけて妥協しなかった留置場の面会場面に、すとんと納得した。こんな描き方があってもいい。
今日この記事を読んで心がざわついた。

人とギャンブル-<ギャンブル依存症からの生還 回復者12人の記録>より 帚木蓬生
ギャンブルに費やす時間とお金を工面するために、ギャンブル症者は嘘をつきはじめます。嘘をつき、言いわけをします。嘘に至っては、家の中や身内に振り込め詐欺がいるのと同じ状況になります。家族や親族、友人、同僚、知人、近所の人はころりとだまされて、お金を与えたり貸したりします。ギャンブル症者はこの金の工面のため、朝起きて夜眠るまで嘘を考えているので、嘘八百どころか嘘80万の状態になります。言いわけもつきもので、不実な態度を注意されても、ノラリクラリと言いわけですりぬけ続けます。

 この嘘と言いわけが人間を変えます。その終着点が3ザル状態と3だけ主義です。自分の病気が見えない(見ザル)、人の忠告を聞かない(聞かザル)、自分の気持ちを言わない(言わザル)で、何を考えているのかさっぱりわからない人間になってしまいます。親友などできるはずはありません。

 3だけ主義は、大切なのは今だけ(将来などどうでもいい)、大切なのは自分だけ(妻子や親兄弟などどうでもいい)、大切なのは金だけ(愛情や友情など知ったことか)です。

 54才で亡くなった弟の晩年はアルコール依存(これは薬服用で絶ってもらった)でニコチン依存でギャンブル依存だった。オンラインゲームとカード対戦ゲームだったと思う。母の年金のほとんどが弟の一日の食費兼小遣いに使われ、弟はその多くをゲームに使った。最後の5年ばかり、母の家計を管理した私に見せる小遣い帳を付けていたが、ゲームに使った費用は書かれず、残高も一度も書かれない、ごまかしの帳面だった。

 亡くなった時、銀行預金の残高は千円を切っていた。親や私に黙って借金してなかっただけ、ましではあったけど。

 上の文章を読み、あぁギャンブル依存が弟に嘘を言わせ、言い訳に走らせたのだなぁと、改めて思った。人格ではなく、依存症がそうさせたのだと。。
54才で亡くなった弟のケースに似ているので胸が詰まった。

56歳 ひきこもり衰弱死
寒さが厳しさを増していた去年の暮れ、56歳の男性が一人、自宅で亡くなりました。死因は低栄養と低体温による衰弱死。「ひきこもり」状態が30年以上にわたって続き、両親が亡くなったあとも自宅に取り残されていました。家族や近所の住民、行政など周囲のたち人が気にかけてきたにも関わらず、「自分でなんとかしたい」と頑なに支援を拒んでいました。それぞれの立場の人たちが男性に関わりながらも、その死を止めることが出来ませんでした。(クローズアップ現代+ディレクター 森田智子)

 以下はリンク先で読んでいただくとして。

 この方のケースは「伸一さんは、次第に手洗いや戸締まりの確認を繰り返すなどの行動が目立つようになり、家族を避けて昼夜逆転の生活を送る」とか、病院にかかることを何度も説得しようとして拒否されていることが家族やケア関係者が経験していることから、統合失調症など精神疾患が多少あったように思われる。

 亡くなり方はセルフネグレクトですね……弟もそれに近かったので読むのが辛かった。
救急隊、家族が蘇生断ったら 消防本部に中止容認広がる
 自宅や高齢者施設で最期を迎える人が増える中、心肺停止になった際に家族らが119番通報して、駆けつけた救急隊に心臓マッサージなどの蘇生処置を断るケースが相次いでいる。その際、都市部の消防本部の25%が条件つきで蘇生中止を認めていることが、朝日新聞の調査でわかった。中止容認に向け検討を進める本部もあり、広がりをみせる。だが中止について国のルールはなく、救命が使命と考える隊員は、ときに強く葛藤する。

 本人が蘇生を望まず、事前に主治医と意思を確認していても、家族らが119番通報することがある。動転したり、夜間で医師と連絡がとれなかったりするためだ。一方、総務省消防庁の基準は生命に危険があれば応急処置を行うと規定し、消防法は蘇生中止を想定していない。

 対応は地域ごとにわかれる。朝日新聞が5月、都道府県庁所在地と政令指定市の計52消防本部に聞くと、蘇生拒否への対応方針を決めていたのは39本部(75%)。26本部は家族に説明や説得をして蘇生する方針だが、広島や長崎など13本部(25%)はかかりつけ医に指示を受けることなどを条件に中止を認めていた。(阿部彰芳、水戸部六美)

 母は85才で慢性心不全が悪化して路上で倒れ、亡くなった。救急車が来た時もう脳死していたと思うが、気が動転していた私は心臓マッサージを止めてくれとは言えなかった。亡くなって2年たって冷静になれている今は、母がライフノートに書き残していた、蘇生や延命治療はしなくてよいというメッセージを思い出し、心臓マッサージ不要と救急隊さんに伝えられればよかった、と思う。
 心臓マッサージでも蘇生しないまま、母は搬送先の救急病院で死亡が確認された。合掌。
川崎事件で偏見に晒される「引きこもり」当事者たちの折れそうな心
「非常に社会そのものが、不満や不寛容の中でギスギスした感じを受ける。こういう社会状況の中で、当事者たちが肩身の狭い思いをして生きていかなければならない。

 働いても収入が少なく、賃金が上がっていかない。年齢が上がれば、収入の高い職業に就くこと自体、難しくなる。社会はそんな状況をわかっていながら若年者支援ばかり目を向けてきて、当事者が生きたいと思える状況になっているのか、検証する必要がある」

 本当に。2年ちょっと前に自分に、今の自分に何ができるだろうかと自問して、まだ答えがない。

中高年の引きこもり、全国61.3万人とされるが実際は2倍以上か
 元農林水産事務次官、熊沢英昭容疑者(76)による44歳の息子殺害事件は、“罪は罪”と指弾する声とともに、父親としての苦しみに共感する声も聞こえてくる。

 多くの人々がこの事件に底知れぬ不安を掻き立てられるのは、決して「他人事」とは受け取れないからだ。

 内閣府は引きこもりを「自室や家からほとんど出ない状態に加えて、趣味の用事や近所のコンビニ以外に外出しない状態が6か月以上続く場合」と定義する。同府の2018年の調査によると、自宅に半年以上引きこもっている40~64歳は全国に61万3000人。うち76.6%が男性だ。

 この数字は、氷山の一角にすぎないと指摘するのは、引きこもりを20年以上取材するジャーナリストの池上正樹氏だ。

「内閣府の調査は『本人回答』というやり方で、川崎市で起きた私立カリタス小学校児童ら殺傷事件の岩崎隆一容疑者(51)のように“自分は引きこもりではない”という人はカウントされていません。

 親元を長く離れていた元事務次官の息子のようなケースも同様です。本人が否定しても客観的に見れば引きこもりというケースを含めると、実際には2倍以上いると推測されます」

 つまり、すでに同じような状況の人が全国に120万人以上いることになる。

 こんな数字もある。2015年に厚生労働省が行なった調査では、「50歳まで一度も結婚したことがない人」の割合を示す生涯未婚率は男性23.4%、女性14.1%で、男性の約4人に1人、女性の約7人に1人にあたる。

 総務省統計局の調査(2016年)によれば、親と同居する高年未婚者(45~54歳)は約160万人で、この人数は過去35年でおよそ8倍に急増したとされる。この高年未婚者は、将来的に失職などで収入が絶たれた場合、親に頼るほかなくなり、引きこもりになるリスクをはらんでいるとも言える。

「働かない」「結婚しない」「家から出ない」人が増加する中、こうした子供を抱える親は日々、「この先自分たちがいなくなったら、この子はどうやって生活するのか」と思い悩む。引きこもりの問題に詳しい介護・福祉ジャーナリストの高室成幸氏はこう話す。

「この三要素が揃っていなくても、将来的に熊沢容疑者のように家庭内でトラブルを抱えてしまうケースもあるので注意が必要です。

 たとえば週に何日かアルバイトで働いていても、独身で親と同居している場合、老親が介護状態になったり死亡してしまったら子供はその後の生活に困ってしまう。独身の娘が実家にいる場合などは家事手伝いなどをしてくれるので親が歓迎するケースも多いのですが、親が亡くなった後のことを考えたら娘自身の収入が少しもないというのは不安要素になります」

「就職に失敗」したことがきっかけで暗転してしまうパターンもある。無職の長男(41)と同居する元中学教師A氏(64)はこう話す。

「真面目な性格の長男は第一志望の大学に合格し、楽しそうに学生生活を過ごしていた。しかし、就活時に50社を受けて一つも内定がもらえず大きなショックを受け、そのまま家にこもってしまった。

 いまでは口を開くのは週1回、それも『カネ』と言うだけ。断わると激昂されるので黙って1万円を渡しています。就活時に働く意欲はあっただけに、ひとつでも仕事が決まっていればと悔やむばかりです」

 特に現在の30代半ばから40代半ばまではバブル崩壊後の就職氷河期世代にあたり、非正規労働、フリーターなど職業が不安定な人が多い。

 受験競争を勝ち抜いて名門校に入学しても、将来は安泰ではない。実際、元次官の息子の英一郎氏も偏差値70超で東大合格率も高い、都内の名門中高一貫高校に入学していた。

 ひきこもりでもいろいろなケースがあると思う。我が家は、弟が新卒で就職した会社を辞め、職業訓練学校を経て再就職した先で能力不足から顧客クレームがあって辞めさせられた後、正規雇用の口にはつけなくなったのがまずひとつ。パーソナリティ障害(社会性回避障害)とうつがあり、人間関係を構築するのが難しい気質ではあったのだけど、日払いの軽作業もいくつか経験してダメだったので、この辺りで職業適性とか社会性とかもう少し検証しておけばよかった。最後に非正規で就業したところは引きこもりでも歓迎な職場だったけど、腰を痛めて座りっぱなしの仕事ができなくなって、身体的に就業する先がなくなってしまった。
 10代の頃からコミュ障で虐められっ子経験があったとはいえ、ふたつめの仕事場では人間関係では恵まれていた。でも就業能力が追いつかなかった。この辺りで専門家に入ってもらっていたら、50代まで半引きこもり状態に陥らずに済んだのではないかと、今となっては詮無いことながら思い返す。
ひきこもり支援制度、年齢制限なしに 都で
 2年ちょっと前にそれがあったら、弟は自死せずに済んだかも知れない。
 ひとりでも弟のような終わり方をせずに済みますよう。 

引きこもり、家族から支援団体に電話相談相次ぐ
 川崎市多摩区の殺傷事件を受け、引きこもりの家族を持つ人たちから支援団体に電話相談が相次いでいる。

 「うちの子も何か起こしてしまうのではと心配で……」。NPO法人「ニュースタート事務局」(千葉)には、引きこもりの子供がいる親からの相談が増えている。同団体には、約5年前から中高年の引きこもりに関する相談が目立つようになったという。

 「就職氷河期に就職がうまくいかず、家から出られなくなった子供の親が高齢化し、子供の将来に不安を感じて相談している。また、中高年の引きこもりが社会問題化し、相談しやすい環境にもなったことも影響している」。同団体は相談増加の背景をそう分析する。

 内閣府の2018年調査では、40~64歳の中高年の引きこもりは全国で推計61万3000人に上る。同団体は引きこもりの人を寮に受け入れており、二神能基ふたがみのうき理事(76)は、「引きこもりの人にとって第一歩は家を出ること。いきなり社会に出るのは難しいので、徐々に社会に慣れるための居場所づくりや就労に向けての中間支援を増やすことが必要だ」と話す。

 都道府県や政令市の「ひきこもり地域支援センター」や、各自治体では引きこもりに関する相談を受け付けている。根本厚生労働相は4日の閣議後記者会見で、「引きこもり状態にある方は社会とのつながりを回復することが重要。まずはこれらの機関に相談を」と呼びかけた。一方、「事件を安易に引きこもりと結びつけることは厳に慎むべきだ」とも述べた。
家族、SOS出して ひきこもり支援団体など訴え
 長男を刺殺したとして殺人容疑で送検された元農水次官の熊沢英昭容疑者(76)が「川崎市の殺傷事件のようになってはならない」と供述した事件は、ひきこもりの問題を抱える家族や支援団体の関係者に動揺を広げている。 (神野光伸、松尾博史、原尚子)

 「SOSを出してほしかった」。二十歳から十年間ひきこもりの生活を続けた長男(37)に悩んできた千葉県松戸市の元教員の女性(70)は、熊沢容疑者の事件にやり切れない思いがぬぐえない。

 一週間前、ひきこもりがちだったとされる男(51)が川崎市で二十人を殺傷し自殺した事件に「全てのひきこもりへの風当たりが強まることが心配」と心を痛めていた。知り合いの家族たちに「ひょっとしたらうちの子も」と不安が広がることを懸念していたところだった。熊沢容疑者は長男から家庭内暴力を受け続けたとされるが、女性の長男は家庭内暴力を振るったことはなく、ひきこもりの家族が抱える問題も同じではないと訴える。

 ひきこもりの長期化に行政も無策ではない。十五~三十四歳のひきこもりの当事者やその家族を訪問してきた東京都は「看過できない問題」(担当者)として、今月三日、訪問対象の上限を三十五歳以上に拡大した。

 ただ、北海道函館市でひきこもりの家族を支援する道南ひきこもり家族交流会「あさがお」事務局の野村俊幸さん(69)は「問題を打ち明けられず、孤立してしまう人も少なくない」と指摘する。家庭の悩みを打ち明け合ってきた約八十人の会員も高齢化が進む。「(熊沢容疑者の事件は)決して人ごとではない。支援団体などに相談してもらえれば」と話した。

 山梨県の「山梨不登校の子どもを持つ親たちの会」(ぶどうの会)にも、ひきこもりを続ける成人の親からの相談が少なくない。鈴木正洋代表(75)は「ひきこもりが関与する事件ばかりがクローズアップされれば、当事者やその家族を追い詰めてしまいかねない」と懸念する。

 NPO法人「KHJ全国ひきこもり家族会連合会」(本部・東京)の理事でジャーナリストの池上正樹さん(56)も「『ひきこもりの人は事件を起こす』という誤解が広がることで、当事者が萎縮し、ますます外に出られなくなる。すでに、そういった相談が寄せられている」と、当事者や家族の心痛をおもんぱかる。

 当事者が地域の人と交流できる「居場所居酒屋」も運営するNPO法人「パノラマ」(横浜市)の石井正宏代表理事(50)は、「中高年世代のための社会資源が全く足りない」ともどかしがる。「十代で社会からこぼれた若者が支援につながるまで十年。その間に病気や家庭内暴力の問題が出てきて問題が複雑化する。中高年のひきこもりは行政が問題を放置した結果」と嘆いた。

フラッシュバックした孤独感や隠された私の存在。ひきこもり当事者と親が語るリアルな不安と生活【川崎殺傷事件と元農水次官事件】
 児童ら20人が次々と襲われた川崎殺傷事件、そして熊沢英昭・元農林水産事務次官(76)が長男(44)を殺害した事件と、「ひきこもっていた」とされる中高年の子どもと高齢の親が関わる事件が相次いだ。

一連の事件報道などで、読者の中には「ひきこもり」という存在そのものに、漠然とした恐れや警戒心を抱いた人がいるかもしれない。だが当事者や家族もまた、「『ひきこもり=犯罪者予備軍』と一くくりに否定されたら、当事者はさらに外へ出づらくなってしまう」と不安を募らせている。

ひきこもりとして母として「事件、2重につらい」
室内で1人座り込む男性。

川崎殺傷事件では、ひきこもりと事件を結びつける心無い声に当事者や家族は苦しんでいる(写真はイメージです)。

「加害者が住んでいたのは、私のかつての地元。生々しい記憶が一気によみがえった」

ひきこもり経験を持つ女性(48)は川崎事件後、ひどいフラッシュバックに襲われたという。

女性は約20年前、出産前後から夫が怒鳴ったり、暴れて壁を叩いたりするようになったのをきっかけに、寝室にひきこもるようになった。加害者の自宅や事件現場は、当時の生活圏の中にある。

当時はただ悶々と「どうすれば夫婦仲を修復できるだろう」「就職しても、人間関係がうまくいかなかったらどうしよう」と悩み続ける日々。幼い娘が夫に怒鳴られて泣き出しても、夫が怖くて部屋から出られず、助けてやることすらできなかった。

そのうち、自分を責める自分の声が聞こえるようになった。加害者の置かれた状況に、当時の自分が重なった。

一方で女性は、殺害された児童の遺族も「他人事とは思えない」と話す。

女性は数年前に夫と離婚し、娘からも引き離された。

「当時の娘と同年代の児童が犠牲になり、子どもを突然奪われた悲しさ、孤独感までフラッシュバックした。ひきこもりとして、母親として、2重につらい」

女性は現在、うつ病の治療を続けながら、都内で1人暮らしをしている。優しく話を聞いてくれる隣人との出会いをきっかけに、少しずつ外出できるようになり、ポツポツとアルバイトも始めた。

ニュースやSNSで、「ひきこもり」全員を攻撃するかのようなコメントを目にして「事件に関係のない当事者までもが、誹謗・中傷のターゲットにされてしまうのでは」という恐れも抱いている。

思いが交わらないままお互い年を
川崎殺傷事件現場で、手を合わせる被害者の友人たち。

川崎の事件を受けて、「自分の子も、事件を起こしてしまうのではないか」と引きこもり当事者家族は不安に駆られている。

一方、元農水事務次官の事件では、元次官が川崎の事件を念頭に、息子が他人に危害を加えるのを恐れて犯行に及んだと、大手メディアは報じている。

実際に、当事者・家族で作る「KHJ全国ひきこもり家族会連合会」には、「自分の子も、事件を起こしてしまうのではないか」と不安に駆られた家族からの相談が、多数寄せられているという。

「私にも、『自分の子も…』という気持ちがない、とは言えない」

都内に住む男性(77)は打ち明けた。息子(45)のひきこもり歴は、20年を超える。

「親にしてみれば『もう、私たちの気持ちは分かっているよね』という感じ。自分を理解してほしい、という息子の気持ちも知っている。しかし思いが交わらないまま、お互いに年を取り、親子の会話も減ってきた」

息子は時折「ひきこもりにだって、多様な人生がある」と口にする。だが彼が「多様な人生」に向かって、何かをしようとしている様子は見られず、いら立ちを覚えることもあるという。

さらに「息子が苦しんでいるのは、分かるのだが……」と前置きしつつ、次のように話した。

「自分も頭が固くなり、『働かざるもの食うべからず』という、若い頃の価値観から抜け出せない。つい『とりあえず働いてみたら?』と言いたくなってしまう」

ひきこもりの実情に詳しいジャーナリストの池上正樹氏は、親の焦りに付け込む「ひきこもりビジネス」の動きも活発化していると指摘する。

「親からの多額の報酬と引き換えに、子どもを強引に外へ連れ出し、施設に軟禁状態に置くと言った暴力的な支援団体もある。被害に遭わないよう、注意してほしい」(池上氏)

「恥ずかしい」と隠される当事者

周囲を気にして、ひきこもる当事者をを隠そうとする家族も多い。

撮影:今村拓馬

元農水次官の事件では、地域住民のほとんどが、被害者の存在を知らなかったとも報道された。ひきこもりの家族は、周囲の目を気にして、当事者を隠そうとすることが多い。

福島県に住むひきこもり当事者の女性(48)は自殺未遂を起こして死にきれず、ひどいけがをした時、同居の母親や姉に救急車を呼んでもらえなかった経験がある。痛みをこらえてタクシーに乗り、病院で順番を待って診察を受けた挙げ句に、緊急入院となった。

母親や姉は、女性と一緒には外出したがらず、女性が病気になっても、自分たちのかかりつけ病院には連れて行こうとしないという。

「結婚した妹は、喜んでその病院に連れて行くのに……。口には出さないけれど、私を『恥ずかしい』と思い、世間体を気にしているのだと思う」

池井多さん

ひきこもり当事者で、親との対話の会などを開いている「ぼそっと池井多」さん(57)。

「家族が当事者を恥と感じるのは、社会がそう見なしているからだ」と、ひきこもり当事者で、親との対話の会などを開いている「ぼそっと池井多」さん(57)は指摘する。

「これ以上不名誉な偏見を被せられたら、当事者はさらに追い詰められてしまう」

KHJなどの当事者・家族の団体は事件後、相次いで声明を発表。

当事者らでつくる「ひきこもりUX会議」は「(ひきこもりに対して)『犯罪者予備軍』のような負のイメージが繰り返し生産されてきた」とし、犯行への憎しみが、ひきこもり当事者を一くくりに否定することに向かいかねないとの懸念を示した。

ジャーナリストの池上氏は言う。

「事件に関しては、加害者・被害者がひきこもりかどうか、ではなく、本人にどのような危機的状況があったのかを解明することの方が重要だ」

制度のはざまに落ち込む支援
木にぶら下げられた折り鶴

「相談体制」だけでも事件を防げない。

3月に内閣府が発表した調査では、40~64歳のひきこもり当事者が推計約61万人と、それより若い世代の推計約54万人を上回った。50代前後のひきこもり当事者と80代前後の親が、生活上のさまざまな困難を抱える「8050問題」にも、注目が集まっている。

厚生労働省は、就労が安定しない人を対象とした専門窓口をハローワークに設けるほか、「断らない」相談支援体制を整えるといった支援策を打ち出している。

ただ川崎殺傷事件では、加害者の親族が行政の支援機関に14回にわたって相談しており、単なる「相談体制」だけでは、事件を防げないことも浮き彫りとなった。

KHJは6月1日に発表した声明文の中で「ひきこもり支援は、制度と制度の狭間に置かれがち」だと指摘。行政の部署を超えた連携や、本人・家族の心情に寄り添える人材の育成が重要だと強調している。

KHJの伊藤正俊共同代表は、「子どもがひきこもると、親は高度成長や競争社会の中で培ってきた価値観が、通用しないことに気づかされる。当事者・家族が自分らしく、それぞれの幸福感を追求することを、認められる社会になってほしい」と話している。

8050の実像:ひきこもり、悩みどこに相談すればいい? (1/2)
 産経新聞が高齢の親と中高年のひきこもる子の現状を取り上げた連載「8050の実像 中高年ひきこもり61万人」(5月14~16日付朝刊)の掲載後、読者から相談先に悩むお便りが複数寄せられた。岩崎隆一容疑者は長期間にわたり、ひきこもり状態だったとされる。自宅にひきこもってきた当事者や家族はどこに助けを求めればいいのか。専門家に聞いた。

家族のひきこもりに悩んだら
 <誰にどのように相談すればいいか、何か福祉の助けはないのか>

 <相談に行ったが、誠意を持って受け止めてくれる所はなかった>

 中高年のひきこもり当事者を家族に持つ読者から寄せられたお便りには、支援の求め先が分からないまま、耐え続けてきた苦悩がつづられていた。

 宮崎大教育学部の境泉洋(もとひろ)准教授(臨床心理学)は「まずは全国にある『ひきこもり地域支援センター』の窓口に相談すること」と話す。

 支援センターは、厚生労働省の「ひきこもり対策推進事業」の一環で、各都道府県の精神保健福祉センターなどが運営する。社会福祉士や精神保健福祉士らを相談員として配置。家族からの相談や家庭訪問を通じて当事者らに支援を行うほか、ケースによって自治体や福祉事務所、医療機関など関係機関へと引き継ぎ、包括的な支援につなげる。

 例えば京都市では平成25年から、支援センターとして「こころの健康増進センター」内に、40歳以上のひきこもりの子を持つ親などからの相談窓口を設置。電話での相談の後、必要に応じて面談を行ったり、就労支援窓口などにつないだりする。30年度は延べ186件(電話相談は同90件)の面談を行い、他機関につなぐなどしてきた。

 産経新聞が高齢の親と中高年のひきこもる子の現状を取り上げた連載「8050の実像 中高年ひきこもり61万人」(5月14~16日付朝刊)の掲載後、読者から相談先に悩むお便りが複数寄せられた。岩崎隆一容疑者は長期間にわたり、ひきこもり状態だったとされる。自宅にひきこもってきた当事者や家族はどこに助けを求めればいいのか。専門家に聞いた。

家族のひきこもりに悩んだら
 <誰にどのように相談すればいいか、何か福祉の助けはないのか>

 <相談に行ったが、誠意を持って受け止めてくれる所はなかった>

 中高年のひきこもり当事者を家族に持つ読者から寄せられたお便りには、支援の求め先が分からないまま、耐え続けてきた苦悩がつづられていた。

 宮崎大教育学部の境泉洋(もとひろ)准教授(臨床心理学)は「まずは全国にある『ひきこもり地域支援センター』の窓口に相談すること」と話す。

 支援センターは、厚生労働省の「ひきこもり対策推進事業」の一環で、各都道府県の精神保健福祉センターなどが運営する。社会福祉士や精神保健福祉士らを相談員として配置。家族からの相談や家庭訪問を通じて当事者らに支援を行うほか、ケースによって自治体や福祉事務所、医療機関など関係機関へと引き継ぎ、包括的な支援につなげる。

 例えば京都市では平成25年から、支援センターとして「こころの健康増進センター」内に、40歳以上のひきこもりの子を持つ親などからの相談窓口を設置。電話での相談の後、必要に応じて面談を行ったり、就労支援窓口などにつないだりする。30年度は延べ186件(電話相談は同90件)の面談を行い、他機関につなぐなどしてきた。
プロフィール
HN:
まりあっち
性別:
非公開
自己紹介:
タレントマネジメント(人材開発・組織開発・パフォーマンスマネジメント・採用など)のスペシャリスト。
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